予備校によって、かかる学費には大きな差があり、学年や予備校の種類によっても学費相場は異なります。

ここでは、浪人生の場合と現役生の場合に分けて、どの種類の予備校がどのぐらいの学費相場になるのかについて見ていきましょう。

尚、表の中で使用されている予備校の種類の定義は下記の通りです。

総合予備校：医学部に限らず大学受験全般の対策コースを備えている予備校

医学部専門予備校：医学部医学科の対策に特化した予備校(一部医療系も含むケースあり)

上の表を見ると以下のようなことが言えます。

〇総合予備校の医学部コースよりも医学部専門予備校の方が高い
大学受験全般に対応している総合予備校の医学部コースと比べて、医学部受験に特化した優秀な講師を集めている医学部専門予備校の方が学費が高い傾向にあります。

〇集団授業よりも個別指導の方が高い
大勢の生徒が同じ授業を受ける集団授業と比べ、1～3人の生徒が個々の状況に応じて指導を受ける個別指導の方が人件費がかさむため、学費が高くなります。

〇私立コースよりも国公立コースの方が高い
一般的に、総合予備校は私立コースよりも科目数の多い国公立コースの方が学費が高い傾向にあります。
反対に、医学部専門予備校は国公立コースよりも手厚いサポートの受けられる私立コースの方が学費が高い傾向にあります。

総合予備校にかかる学費事例

主な総合予備校の学費は、下表のとおりです。

ただし、下表の料金はあくまで基本的な授業料であり、夏期講習・冬期講習や志望校対策講座などのオプション講座を受ける場合には、別途料金がかかります。

医学部専門予備校にかかる学費事例

主な医学部専門予備校の授業料は、下表のとおりです。

ただし、下表の料金はあくまで基本的な授業料であり、オプション講座を受ける場合には、別途料金がかかります。

国公立向けか私立向けか

医学部専門予備校では、国公立のコースか私立のコースかによって学費の料金体系が異なります。

どちらのコースに在籍するかで学費は大きく異なってくるので、医学部専門予備校を比較する際は、同じコース同士で比較しましょう。

先ほど見たように、一般的に医学部専門予備校は国公立よりも私立のコースの方が学費が高い傾向にあります。

国公立と私立のどちらを目指すのが良いか、学費の観点からもしっかりと考えましょう。

季節・直前講習の料金込みか

予備校によって、学費の中に季節講習や直前講座の費用も含まれているところもあれば、別途費用が必要になるところもあります。

季節講習は春期・夏期・冬期があり、さらに合宿や直前講座も受講するとなると、結構な費用負担が生じてしまいがち。

そのため、医学部専門予備校の学費を比較する際は、後から別途費用が発生するのかしないのか、しっかりと確認することが大切です。

個別指導か集団授業か

医学部専門予備校では、集団授業か個別指導かによってかかる学費が大きく異なります。

もちろん個別指導のほうが学費は高くなるため、候補にある予備校がどちらの指導形態なのかはしっかりと確認しておきましょう。

医学部専門予備校で学費の高いところは、個別指導専門の予備校であることが多いです。

基本は集団授業で、一部の科目を個別指導で受講することができる予備校もあるため、予算と学習スタイルに合わせて選びましょう。

特待生制度を利用する

医学部専門予備校には、「特待生制度」を設けられていることが少なくありません。

特待生制度とは、予備校が提示する条件を満たし、成績優秀と認められた場合、授業料の減免を受けられる制度です。

多くの医学部専門予備校が提示している特待生制度の適用条件には、以下ようなものがあります。

〇特待生試験に合格する
〇模試で好成績を収める
〇前年度の医学部受験で一次試験に合格している

なお、特待生制度による授業料の一般的な減免率は10～30％ほどですが、中には50％以上の減免率を掲げている医学部専門予備校もあります。

単科クラスを選択する

多くの医学部専門予備校は、本科クラスと単科クラスを設けています。

本科クラスとは、学校と同じように予備校が組んだスケジュールに従って受験に必要な複数の科目の授業を受けられるクラスです。

一方、単科クラスとは、自分が受けたい科目だけを選んで受けられるクラスです。

本科クラスは授業が多い分、学費がかさんでしまいます。しかし、苦手科目だけを単科クラスで受講すれば、医学部専門予備校に通う費用を抑えられます。

教育ローンを利用する

教育ローンを利用すれば、医学部専門予備校に通うための学費を工面できます。

主な教育ローンとしては、以下の3つが挙げられます。

〇日本政策金融公庫の教育一般貸付（国の教育ローン）
年1.80％という低金利で、350万円まで借りられます。
ただし、利用条件として、世帯年収の上限額が定められています。

〇民間金融機関の教育ローン
継続安定した収入があり、十分な返済能力があるのであれば、銀行や信用金庫などの民間金融機関の教育ローンを利用できます。
借入限度額は500万～1,000万円、金利は実質年率3～5％のものが多いです。

〇予備校と提携している信販会社の教育ローン
予備校と提携している信販会社の教育ローンを利用するのも、1つの手段です。
金利は実質年率3～4％で、審査の通りやすさも民間金融機関の教育ローンと大差はありません。
なお、住んでいる自治体によっては、教育ローンの利子を補助する「利子補給制度」を設けている場合があります。